ワクチンに関する話です。宮沢氏が研究していて知り得た話です。6月9日に愛知県でされた講演だそうですが、トンデモナイことを話しています。きっとそうだろうなという推測を、科学者が前後関係も含めて話した上で、「きっとそうじゃないかな」と話していますが、その「きっと」の内容が一般通念からすれば驚くべきことです。
元京大准教授宮沢孝幸氏によるトンデモナイ話
新型コロナワクチン接種で国を提訴第一回口頭弁論
昨日おこなわれたコロナワクチン被害集団訴訟の第１回口頭弁論。ほとんどのマスメディアでは取り上げなかったようです。Googleで検索しても、出てくるのはテレビ東京とCBCのみ。
テレビ東京の映像は以下に。
この問題についてはほとんどCBCしか取り上げて来ませんでしたが、(一部地方局は取り上げています) テレビ東京が取り上げてくれたのには拍手を送りたい。
でも、どちらにせよ、その詳しい内容までには立ち入っていない。詳細について取り上げたのは、反ジャーナリスト高橋清隆氏。自身のBlogで伝えている。
新型コロナワクチン遺族・被害者が国に無念訴え、「河野大臣に助け求めるも即日ブロック」、集団訴訟第１回口頭弁論 高橋清隆の文書館 24/8/20 5:00
「レプリコンワクチン」「ホットペッパー」
現在、Googleで「レプリコンワクチン ホットペッパー」と検索すると、ホットペッパービューティーで多数の美容室・ネイルサロン・カイロプラクティック店舗などが「施術者と家族を守るためにレプリコンワクチン接種の方お断り」と掲げていることがわかる。しばらくするとGoogleはこのような検索ができないようにするかもしれないので、興味のある人は早めに見るか、もし見られなかったら「DuckDuckGo」を使うなどしてください。
詳しく見ていくと、日本看護倫理学会の声明を引用したり、「今までのワクチンで健康被害にあった方は相談にいらしてください」とまで書いているところもある。
日本が独立するために考えるべきこと
立憲民主党所属の衆議院議員で、元総務大臣・内閣府特命担当大臣などを歴任した原口一博氏が、癌になった経緯やその治療から語り始め、二つの地位協定について、そして四つの密約について語り、どのように日本を独立させるかについて言及する。
政府内の売国の動き、国連憲章107条について。自衛隊の内情。明治維新からの傀儡状態。官僚組織の「ヒラメゾンビ」についてなどを語り、日本の将来について見据える。
「公開の力」によって一気に変えるべき時が来た。しかもそれは日本の伝統的な力に沿って、日本独自の方法でやるべきと語っている。
一般社団法人日本看護倫理学会からの声明・レプリコンVへの懸念
2024年8月8日に一般社団法人日本看護倫理学会から、「新型コロナウイルス感染症予防接種に導入されるレプリコンワクチンへの懸念 自分と周りの人々のために」と題された緊急声明が発せられました。
この声明では、日本で認可されたレプリコンワクチンについて五つの問題点を挙げています。
1.レプリコンワクチンが開発国や先行治験国で認可されていないという問題
2.シェディングの問題
3.将来の安全性に関する問題
4.インフォームドコンセントの問題
5.接種勧奨と同調圧力の問題
これらの問題を説明し、最後に結論として、以下のように書いています。
一般社団法人日本看護倫理学会は、レプリコンワクチンの導入に関してはさらなる研究と長期的な安全性データの収集が必要であり、十分なインフォームドコンセントの確保と、接種に関する勧奨と同調圧力の排除が求められると考えます。われわれは、安全かつ倫理的に適切なワクチンの開発と普及を強く支持するものではありますが、そのいずれも担保されていない現段階において拙速にレプリコンワクチンを導入することには深刻な懸念を表明します。
声明の内容全文はこちらのpdfにあります。
CBCニュース大石氏の解説・ワクチン接種後、２年消えない斑点、過去に症例なし
二年前に三度ワクチンを打ち、以来腕や足に赤い斑点が出て消えなくなった岡山の女性。その詳細と治療と裁判について、CBCニュースの大石氏がレポートしました。ご覧ください。
ワールド・カウンシル・フォー・ヘルス（ＷＣＨ）本部のテス・ローリー代表と村上康文東京理科大学名誉教授の対話
WHCは2021年9月に、各国からイギリスに集まった医師、科学者、法律家、人権擁護活動家たちによって設立された、科学と経験にもとづくより良い健康知識を広める「Better Way 運動」を通じて「すべての人が自らの健康と幸せを自由に選択できる世界」を目指している組織です。2024年3月時点で世界45カ国以上、200以上の団体による世界的な連合体となっています。
日本支部であるワールド・カウンシル・フォー・ヘルス・フォー・ジャパンでは、以下の署名を集めていました。
1.死者激増の説明を求める。
2.ワクチンの薬害と死亡の説明を求める。
3.国際保健規則(IHR)とパンデミック条約に反対する。
ワールド・カウンシル・フォー・ヘルス本部(イギリス)の代表テス・ローリー氏と、以前から新型コロナワクチンのメカニズムについて発表していた村上康文東京理科大学名誉教授が、７月29日に対話した内容が、「高橋清隆の文書館」にアップされています。
驚くべき内容なので、ご覧ください。
岸田首相は立候補しない
岸田首相が次期総裁選に立候補しないと聞いて、「まあ、そうだろうな」と思った日本人は多いと思う。昨日配信されたBBCの記事「【解説】岸田首相にとって残酷な夏 多くの批判と不満を受け退任へ」を読むと、「誰のために政治をおこなったのか？」と思わざるを得ない。
いろんな疑問がある。
もし首相官邸がマスメディアを操作できるとしたら、なぜもっと有利に運ぶように操作しなかったのだろうか？
一方で、なぜこれほどまでに日本国民に有益な情報を遮断し、国の弱体化を進めるような話を進めるのであろうか？ さらに、どうして国会内での質問に対して政府は適切な答えをせずにはぐらかしているのであろうか？
いろんな推測が成り立つだろう。しかし、どの推測も推測でしかない。だから日本人の多くは静観する。正しい態度だと思う。だけど、証拠が上がっている事実に目をつぶるのは正しくない。
いろんな陰謀論と名付けられる論が横行しているが、その中に正しいものがあるかもしれない。それを知ろうとする努力が日本人には必要だと思う。
なぜ日本人は正しい情報を得られないのか？ この疑問に証拠付きで答えられなければならない。
この観点から注目するべきは、京都大学を退任させられたという宮沢 孝幸氏の主張。獣医学博士であるが、京都大学医生物学研究所附属感染症モデル研究センター准教授の座を奪われた。その理由が明らかではない。おそらくcovid-19とワクチンに対しての発言が問題視されたと思われる。
宮沢氏の発言は科学的には穏当な内容に思われる。宮沢氏の発言に正しく反論した内容を筆者は目にしたことがない。にもかかわらず、京都大学を辞めさせられた。この辺りに何か大きな問題が隠れているように思われる。
誰が善で、誰が悪かと考えていくと、ミスリードされる。複雑な関係を解きほぐす以外、問題を解決する術はないように思われる。世界中が似た状況に巻き込まれているのではないか？
_______________24/8/16追記
宮沢孝幸氏が京大を辞めた事情の一部が語られています。
アメリカ人は病気よりもワクチンの方が危険だと考えるようになっている
ニューズウィークに、日本のマスメディアでは流れにくいと思われる記事を見つけた。以下に邦訳する。
新たな世論調査によると、ワクチンは予防するはずの病気よりも危険だと考えるアメリカ人が増えている。
7月1日から21日にかけて実施されたギャラップ社の世論調査によると、2024年にはアメリカ人の5人に1人がそう考えており、これは2019年の11パーセント、2001年の6パーセントから増加している。
データにはワクチンの安全性に対する懸念をめぐる政治的な分裂も表れていた。
ギャラップの調査によると、共和党員の31％がワクチンは予防対象となっている病気よりも危険だと考えている（2019年の12％から増加）のに対し、民主党員ではわずか5％（2019年の10％から減少）が同じ考えであることがわかった。
報告書は、「過去5年間で共和党員の小児用ワクチンに対する信頼は急落し、その結果、これらのワクチンが重要であるという米国人の全体的な信念が大幅に低下した」と指摘している。
報告書によると、アメリカ人の成人の13％が特定のワクチンが自閉症を引き起こす可能性があると考えており、これは2019年の10％、2015年の6％から増加している。共和党支持者はこれを信じる傾向が高く、共和党支持者の19％に対し民主党支持者の4％となっている。
この考えは、医学雑誌「ランセット」が1998年に発表した論文に端を発していると思われる。この論文では、イギリス人医師アンドリュー・ウェイクフィールド氏がMMRワクチンと自閉症の関連性を報告している。この研究はその後、同誌によって信用を失い撤回され、ウェイクフィールド氏の医師免許は剥奪された。
報告書はCOVID-19パンデミックの影響についても言及しており、ギャラップ社は、12歳未満の子どもにワクチンが承認されれば、COVID-19のワクチン接種を許可すると答えた共和党支持者（19％）は民主党支持者（90％）よりもはるかに少ないことを明らかにした。
報告書は「この政治的分裂は、民主党の公職者と党支持者が医療当局が提供するCOVID-19に関するガイドラインに従う傾向にある一方で、共和党の公職者と共和党支持者はその情報の信頼性に懐疑的であることが多いことを反映している」と述べている。
ギャラップ社の世論調査では、以前よりも子供のワクチン接種を重要視するアメリカ人が少なくなっており、子供がワクチン接種を受けることは極めて重要だと答えた人は2019年の58％から40％に減少していることも示されている。
調査対象となった民主党員と共和党員の間にも同様の格差がギャラップのデータのこの部分で示された。2024年には、共和党員の26％が子供のワクチン接種が非常に重要だと考えており、2001年の62％から減少している一方、民主党支持者では63％が重要だと考えており、2001年の66％からわずかしか減少していない。
オリジナルテクスト NEWSWEEK Americans Increasingly Think Vaccines More Dangerous Than the Illnesses 2024/8/9
mRNAワクチン中止を求める国民連合7.27全国同時多発アクションの動画
７月27日におこなわれた、mRNAワクチン中止を求める国民連合による全国同時多発アクションの様子を、X上で見ることができます。