東京新聞ではこのところ、PFAS関連の記事が続いている。
今年に入ってからの記事は以下の通り。
相模川支流の魚から340倍のPFAS検出 1週間に身を8g食べれば「健康リスク」も 京大と共同調査 東京新聞 2024/1/12 |
PFASの「摂取許容量」日本でも具体化 ヨーロッパの60倍超に、発がん性は「証拠不十分」 東京新聞 2024/1/26 |
アメリカ本国では「既に浄化を終えた」PFAS汚染 在日米軍基地では調査を制限 日本政府はいつ住民を守るのか 東京新聞 2024/2/4 |
PFASを漏出させても報告せず 米軍側の「やりたい放題」を可能にする日米地位協定 東京新聞 2024/6/16 |
政府がPFAS摂取許容量を決定、「緩すぎる」のパブコメに耳貸さず…原案通り「ヨーロッパ基準の60倍」 東京新聞 2024/6/25 |
多摩地域のPFAS汚染、小平市議会が請願書を採択 米軍基地の調査を市に求める 「調査は可能」と訴え 東京新聞 2024/6/29 |
「PFAS漏れ事故は『非公表』で」アメリカの要求に日本は従い、国民に真実を隠した…政府関係者が経緯明かす 東京新聞 2024/7/10 |
「アメリカ側からの情報は自治体に伝えている」 林芳正官房長官、PFAS漏出「非公開」合意と矛盾する主張 東京新聞 2024/7/10 |
<独自>在日米軍のPFAS汚染、対策費を日本政府が肩代わり 普天間飛行場で計2.7億円 周辺対策は沖縄県に押しつけ 東京新聞 2024/8/20 |
大阪PFAS汚染で血液検査 ダイキン工場より上流に住む人も「高い数値」 発生源は他にも?どこにでも? 東京新聞 2024/8/22 |
○ ○ ○
PFASの問題が明るみに出たのは、2016年2月10日、沖縄の報道各社(沖縄タイムス、琉球朝日放送、2/11琉球新報)が報じたため。そのうち、琉球新報の記事がネット上に残っている。
発がん性物質、基地外に流出 消火剤噴霧、通告せず 嘉手納 琉球新報 2024/2/11
元々は英国人ジャーナリスト、ジョン・ミッチェル氏が沖縄で枯葉剤投棄について調べていてわかったこと。その経緯はこちらに詳しい。
https://www.jonmitchellinjapan.com/uploads/4/0/4/0/4040871/okinawatimes2015jan13-18.pdf
内容を丁寧に読むと、なぜ国内のマスメディアの腰が引けているのかがわかる。ミッチェル氏と東京新聞の記者魂には頭がさがる。
PFASとは、有機フッ素化合物の一種。一万種以上の物質がこれに属し、PFOS、PFOAもこれに含まれる。主な用途は以下の通り。
PFOS:泡消火薬剤、半導体、金属メッキ、フォトマスク(半導体、液晶ディスプレイ)、写真フィルムなど
PFOA:泡消火薬剤、繊維、医療、電子基板、自動車、食品包装紙、石材、フローリング、皮革、防護服など
ただし、住宅用消火器にはPFOS、PFOAを含有しているものはないそうです。
_____________________24/8/25追記
PFOAをテーマにした映画が存在することを知人が教えてくれました。見応えのある映画です。Amazonプライムにあるので興味のある方はどうぞ。映画ではその毒性がどのようなものかを伝えています。筆者はなぜか結末部分が見られませんでした。途中で別の映画が始まってしまうのです。何度か読み込み直しをして最後に見られました。もし同じ現象が現れたときは、読み込み直ししてみてください。筆者は最初の表紙のページまで戻って読み込み直しをして、飛ばされてしまう場面の少し先から見ることでラストシーンを見ることができました。映画の主人公のように、「諦めるな」と暗に伝えられたようです。w
水俣病のようになるのではないかと、心配されます。国は企業の不正に対して、腰が引けています。ましてや日米地位協定なんて日本の司法権が及ばない不平等な取り決め。アメリカに対して何も言えない情けなさ。一体この国は、どちらに向いているのか!
古川富三様
コメントありがとうございます。
そうですね。そのような動きをただして、真っ当な方向に向かわせようとする人に活躍して欲しいものです。
そういう人を応援したいと思います。
これからもよろしくお願いいたします。